住宅を新築する際の見積もりでは、項目が漏れていたために追加費用が発生したり、予算オーバーになることがあり請負契約締結後に苦労します。

建物本体工事費やオプション工事費、給排水・ガス・電気などの付帯工事費は概ね正しい金額で出されます。

一方基礎補強工事費や外構・インテリア工事費、仮設工事費などは概算で出されることが多くあります。

これらは本体工事費と比較して少額ではありますが、それでも１００万円単位の追加費用が発生するのは、一般の方の資金計画には影響が大き過ぎます。

基礎補強工事費は地盤調査の結果次第で大幅に金額が異なるので、通常工事請負契約締結後に地盤調査を実施して正確な金額を出します。

これをできれば調査費用（数万円）が発生しても、請負契約締結前に確定させることをお勧めします。（これはイレギュラーなことですが）

また外構工事費は、建物の配置が決まれば見積もることができるので、こちらも配置決定後、請負契約締結前に出しておきましょう。

インテリア工事は、建物の内装・設備の仕様打ち合わせが終わらないと正確な見積もりは出せません。

こちらは請負契約締結前に、どの程度のインテリア工事を考えているかを建築会社に伝えることで大幅な予算オーバーを防止しましょう。

仮設工事費では敷地の整備費などが大きな割合を占めますが、「これ以上かかりませんね」と念押しし、「これ以上かかった場合は御社負担でお願いします」と確認する位が良いでしょう。

弊社住宅相談センターでは、各社の見積書のチェック業務を行っています。

見落としや金額不足などがないかを確認しています。