昨日は一般企業の社員様向け住宅セミナーで『インターネットでは探せない！本当に良い土地に出会うための５つのポイント』というタイトルで話をしました。

土地探しのセミナーでは、受講者の方に冒頭で希望する土地の条件を書き出していただくワークをします。

昨日は受講者のほとんどが「災害がないところ」という条件を入れていらっしゃいました。タイムリーだったのもありますが、土地探しで災害に対する意識が高まることは良いことだと思います。

昨年７月から不動産の売買の際、仲介業者が説明する重要事項説明書では自治体のハザードマップがある場合は、それを提示して説明することになったので、災害リスクをまったく知らないで不動産を購入することはなくなりました。

しかし災害リスクはそれだけでは完全に防ぐことはできません。不動産を購入する際の災害リスクの考え方について、私が思うところをお話しします。

１．ハザードマップ
全国で大きな洪水が発生した自治体のハザードマップを、私が確認したところ、かなりの精度で被害地域をカバーしており信頼度が高い資料だと思います。ハザードマップの確認は必須だと思います。

２．土砂災害警戒区域
平成２９年３月現在、全国で土砂災害警戒区域は４８７，８９９箇所、同特別警戒区域が３３１，４６６箇所あります。

これらも購入する不動産の付近に指定された区域がある場合は、重要事項説明書の中で説明することが義務付けられています。

しかしこちらは少々問題があります。指定されている区域は説明対象ですが、自治体が指定しようとしても地域住民が反対して指定されていない箇所が無数に存在するようです。

指定によって資産価値が下がるというのが理由のようです。まったく本末転倒な話です。

したがって土砂災害に関する確認は、区域でない箇所でも現地周辺の地形・地勢を調べることが必要になります。

３．古地図
昔の人は自然とともに生活してたので、天災地変があった場所を地名に反映して将来に向けた警鐘としていました。

ハザードマップは指定区域の確認も大切ですが、私は古地図で地名を確認するようにしています。全国で被災した地域の昔の地名を確認すると、多くが水に関係した地名が付いています。

ただ現在の地名は、それらを覆い隠すような地名に変えてしまっているので参考になりません。例えば私の住んでいる近所に「香流（カナレ）」という地名がありますが、これは昔は「かわながれ」であったものを「香」の字にしたとのことです。

これなどはまだわかりやすいですが、「○○が丘」「○○台」などまったく縁がない地名に変えているところは古い地名を調べないといけません。

洲・湧・川・谷・沢・湾・島・蛇・浦・流などは水に関係した地名として注意が必要です。

弊社住宅相談センターでは、土地を探されているお客様のサポートとして、必要がある場合は古地図を調べる業務も行っています。